Wikipedia

動画共有サービス

（動画サイトから転送）
曖昧さ回避 動画以外のファイルも共有できる「オンラインストレージ」とは異なります。

動画共有サービス（どうがきょうゆうサービス、全称：インターネット動画共有サービス、英: online video sharing service）は、インターネット上のサーバに不特定多数の利用者が投稿した動画を、不特定多数の利用者で共有して視聴できるソーシャルメディアである。

歴史

編集

1990年代のマルチメディアとインターネットのブームの後、ブロードバンド接続が整い始めた2005年頃のWeb 2.0と呼ばれる動きの中で実用的な動画共有サービスが次々と登場した背景がある。

インターネットが一般に広がり始めた1997年、最初の動画共有サイト「shareyourworld.com」が開設[1]。このサイトは、個人が撮影したビデオをウェブで販売代行してくれるサービスだった[2]。

初期における動画共有はサーバーに直接動画をアップするFTP（File Transfer Protocol）のアプリケーションにより行われていた。

動画配信サービスが乏しかった2000年代前半頃は、WMP（Windows Media Player）、RealPlayer、QuickTimeによる動画視聴が主流だった[2]。WMPはWMP形式の動画をURLで開き、Windows Media Playerで再生する技術である。しかしこの技術は別途専用ソフトが必要であり、再生可能な環境も限られる。ブラウザ上で直接視聴もできない面倒な規格だったため、YouTubeなどの動画配信サービスが開始してから次第に使われなくなった[3]。

2003年から2005年にかけて、「Metacafe」（2003年）や「Pandora TV」（2004年10月）、「Vimeo」（2004年11月）、「google video」（2005年1月）、「Dailymotion」（2005年3月）、「Tudou」（2005年4月）、「56.com」（2005年4月）、「YouTube」（2005年2月ドメン登録・2005年5月一般公開）などで動画共有サイトが次々と登場した。それらはブラウザ以外にFlash Playerのインストールが必要で、ブログやSNSとの連携も容易だった。

2005年12月にYouTubeは、サタデー・ナイト・ライブ内で放映された「Lazy Sunday」の無許諾投稿で人気に火が付きその他動画共有サイト抜いて英語圏市場でのトップサイトとなった[4][5]。2006年11月にGoogleに買収が完了し2007年1月、米国市場ではYouTube一強体制による動画共有サイトの淘汰が始まった[6]。

2015年3月にYouTubeが[7]、2015年9月にFacebookが、360度ビデオに対応した。

ショート動画

編集

2012年8月にショート動画共有サービスVineがリリースされショート動画が台頭するがのちにサービス終了となる。

2017年8月、同じくショート動画共有サービスの抖音はグローバル版であるTikTokをリリースし、2017年11月TikTokが日本のApp Store無料アプリランキングで第1位に[8][9][10]、2017年12月中国版の抖音が中国のApp Store無料アプリランキングで1位に[11]、2018年1月TikTokがタイのApp Store無料アプリランキングで1位に[8]、2018年10月TikTokがアメリカのApp Storeアプリランキングで1位となり[12]、2018年第1四半期[13]から2019年第1四半期の5期連続TikTokがFacebook、Youtube、Instagramを押さえてApp Storeでアプリランキングで1位となった[14]。

この影響でモバイル向けショートビデオアプリが次々と登場した。

日本

編集

日本の動画共有サイトは少なくとも1998年から存在したが、サーバーのハードの容量や回線の細さから流行しなかった上にそのひとつ[15]はモザイク無しの猥褻映像の連続投稿ために閉鎖に追いやられた。

2000年代前半、ADSLの普及に伴い、個人が無料で動画をアップロードして公開できる動画配信サービス「e-movie 」（2001年）[16][17]の登場や、Napster（1999年）やWinny（2002年）などファイル共有ソフトが流行した。

2006年2月、日本からYouTubeへの平均訪問者数212万人を超え、平均利用時間は米国ユーザーを上回るなど[18]YouTubeによる動画共有ブームが始まった。

YouTubeへのTVアニメの無許諾投稿で人気に火が付いた「涼宮ハルヒの憂鬱」などの成功事例が出てきた為[19]、ユーザー生成コンテンツに対する著作権者の眼も和らぎ角川やJASRACなどが前向きな対応をするようになった[20]。

2006年から2007年にかけてYouTubeなどの動画投稿サイトのAPI機能を利用した寄生型動画サイトと呼ばれる、YouTubeの動画上にユーザーが流れるコメントを付けられるサービス（弾幕ビデオ）の「ニコニコ動画（仮）」（2006年12月、2007年3月に動画共有サービス化[21]）、YouTubeの動画上に投稿者が字幕を付けられるサービスの「字幕.in」[22]（2007年1月）、YouTubeをテレビのように連続再生する機能とYouTubeをテレビで見る機能を備えた動画サービスの「Rimo」（2007年2月）「DARAO(ダラオ)」「CGM TV！ DOGGAWii（ドガウィー）」「oreseg(オレセグ)」[23]などマッシュアップサービスが次々と登場した[24]。

2005年から2007年にかけて「FlipClip」[25]「AmebaVision」[26]、「ワッチミー!TV 」[27]、「zoome」[28][29]などの日本発の動画共有サービスが次々と登場したが、米国市場と同じくYouTube一強体制による波には抗えず、2007年当時日本市場2位[30]の「ニコニコ動画」が存続する程度である。

主な動画共有サービス

編集
動画共有サービス
サービス名 運営会社/所有者 開始年 国 使用言語 ビデオの種類 備考
Vimeo Vimeo.com, Inc.
Vimeo, Inc 		2004   アメリカ合衆国 英語 一般ビデオ
360度ビデオ 		プロの映像クリエイターと法人向けの動画共有サービス
無料プランでの投稿可能な動画数は月々2本の動画アップロード制限で合計25本の動画まで[31]

インフラとしてGoogle Cloud Platformを使用[32]（法人向けではAkamaiを併用）

Dailymotion DAILYMOTION SA
Vivendi SE 		2005   フランス 18言語 一般ビデオ

360度ビデオ

2015年にVivendi傘下となる。
YouTube Google LLC
Alphabet Inc. 		2005   アメリカ合衆国 76言語 一般ビデオ
180度ビデオ

360度ビデオ
ショートビデオ

2006年11月にGoogle傘下となる。
56.com 捜狐 2005   中国 中国語 2014年捜狐傘下となり搜狐视频と統合。
動画投稿機能は残っているが、動画コンテンツは搜狐视频のもの
Rutube Gazprom-Media Holding
ガスプロムバンク 		2006   ロシア ロシア語
Youku アリババグループ 2006   中国 中国語 弾幕ビデオ 2015年アリババグループ傘下となる。
ニコニコ動画 DWANGO Co.,Ltd.

KADOKAWA

2006   日本 日本語 弾幕ビデオ 画面上にコメントが流れる弾幕ビデオサイトの祖
初期は、YouTubeなどの動画にコメントを流す寄生型動画サイト
2007年3月に動画投稿サービス「SMILEVIDEO」を開始したことで、動画共有サイトとなる[33]。
XVideos WGCZ Holding 2007   チェコ アダルトビデオ
xHamster hammy media, ltd. 2007   キプロス アダルトビデオ
360度ビデオ
Pornhub MG Freesites Ltd/MindGeek 2007   キプロス アダルトビデオ
360度ビデオ
RedTube MG Freesites Ltd/MindGeek 2007   キプロス アダルトビデオ
360度ビデオ
FC2動画 FC2,Inc. 2007   アメリカ合衆国 12言語 一般ビデオ
アダルトビデオ 		アダルト動画にも対応。
日本からの利用者が多い。
AcFun 北京弹幕网络科技有限公司
北京快手科技有限公司 		2007   中国 中国語 弾幕ビデオ 初期は寄生型アニメ動画サイト
2008年に中国のサイトで2番目に弾幕ビデオを導入

2018年快手傘下となる

IQIYI 北京爱奇艺科技有限公司

百度

2010   中国 中国語 弾幕ビデオ
360度ビデオ 		動画投稿ができるプロコンテンツがメインの動画配信サービス
好看视频 百度   中国 中国語 ショートビデオ
度小视 百度   中国 中国語 ショートビデオ
Bilibili Bilibili Inc. 2010   中国 中国語 弾幕ビデオ 初期は寄生型動画サイト
騰訊視頻 テンセント 2011   中国 中国語 弾幕ビデオ プロコンテンツメインの動画配信サービス
搜狐视频 捜狐   中国 中国語 プロコンテンツメインの動画配信サービス、2011年に動画投稿機能を追加
Aparat SabaIdea 2011   イラン ペルシア語 イラン市場1位の動画サイト
Rumble Rumble Inc. 2013   カナダ 英語 本部はカナダのトロントとアメリカ合衆国のフロリダ州の2か所にある。
Namasha 2014   イラン ペルシア語
Dalfak 2014   イラン ペルシア語
快手 北京快手科技有限公司
（北京快手テクノロジー株式会社） 		2014   中国 中国語 ショートビデオ 2018年AcFunを買収
Tamasha Farakav Holding 2015   イラン ペルシア語
TikTok（抖音） TikTok Pte. Ltd.
TikTok Inc.

TikTok Technology Ltd.
北京微播视界科技有限公司
ByteDance

2016   中国 34言語 ショートビデオ
西瓜视频（Xigua Video） 北京抖音信息服务有限公司

ByteDance

2017   中国 弾幕ビデオ
美拍 Meitu, Inc.   中国 ショートビデオ
新浪微博 新浪公司   中国 SNSの動画投稿機能。微博内の视频にまとめられている。
小紅書 行吟信息科技（上海）有限公司   中国 中国語 ショートビデオ SNSの動画投稿機能。
Likee BIGO TECHNOLOGY PTE. LTD./JOYY Inc. 2017   シンガポール ショートビデオ
BitChute Bit Chute Limited 2017   イギリス 英語 BitTorrent技術を利用したP2Pベースの分散型動画共有サービス
Veto.social 2018   イギリス
Fruitlab FruitLab Media Limited 2018   イギリス ブロックチェーンを活用したゲームやeスポーツなどに特化しているソーシャルプラットフォームで動画投稿機能がある。また「Slices」というショート動画の投稿機能もある。但し、ライブ動画配信機能がない。
Brighteon Webseed, LLC   アメリカ合衆国 英語
Triller Triller, Inc. 2015   アメリカ合衆国 ショートビデオ
Playeur Playeur, Inc. 2018   アメリカ合衆国 旧Utreon[34]
StoryFire StoryFire, Inc. 2017   アメリカ合衆国 英語
Odysee LBRY Inc. 2020   アメリカ合衆国 英語 分散型動画共有サービス[35][34]。
cozy.tv 2021   アメリカ合衆国 英語 Cozi TVとは無関係
Gab Gab AI, Inc. 2016   アメリカ合衆国 ショートビデオ 「Clips」名義でSNS内で提供されている。
かつては一般ビデオも「Gab TV」名義で提供されていた。
Gettr GETTR USA, Inc 2021   アメリカ合衆国 ショートビデオ 「GTok」名義でSNS内で提供されている。
Parler PDS Partners, LLC 2024[36]   アメリカ合衆国 一般ビデオ
ショートビデオ 		一般ビデオは「PlayTV」名義で、ショートビデオは「Bursts」名義でSNS内で提供されている。
Instagram Instagram, LLC

Meta Platforms, Inc.

  アメリカ合衆国 ショートビデオ 写真共有アプリの動画投稿機能「Instagram Reels」。
Facebook Meta Platforms, Inc.   アメリカ合衆国 102言語 一般ビデオ
ショートビデオ 		SNSの動画投稿機能。Facebook内のFacebook Watchにまとめられている。
X X Corp.   アメリカ合衆国 ショートビデオ SNSの動画投稿機能。2023年7月までのサービス名はTwitter。
Newgrounds   アメリカ合衆国 英語 動画は、アニメコンテンツのみ。
Full30   アメリカ合衆国 火器関連に特化した動画共有サービス
VK Video V Kontakte LLC

VK Company
МФ технологии

  ロシア 86言語 一般ビデオ
ショートビデオ 		SNSの動画投稿機能。一般ビデオは「VK Video」、ショートビデオは「Clips」として提供されている。

МФ технологииの株主はSOGAZとGazprombankで、Gazpromの統制を受けている。

Одноклассники ООО ВК

VK Company
МФ технологии

   ロシア SNSの動画投稿機能
Zen VK Company

МФ технологии

2021   ロシア 一般ビデオ

ショートビデオ

一般ビデオは「Zen Video」、ショートビデオは「Rollers」として提供されている。

元はYandexの事業だったが2022年8月にVK Companyが買収した。
現在Mail.Ruで見れる動画はZenのものである。

LOOKY 2022   ロシア ショートビデオ 写真共有アプリの動画投稿機能。
kakaoTV Kakao Corp.   韓国 朝鮮語
rediff.com Rediff.Com India Ltd   インド 英語 ニュースサイトの動画投稿機能
Mover.uz   ウズベキスタン
Prantle Prantle Inc.

Prantle Limited

  アメリカ合衆国  ナイジェリア ショートビデオ 旧Ogelle　
SAPO Vídeos Altice Europe   ポルトガル ポータルサイトの動画投稿機能
Vbox7 NetInfo   ブルガリア ブルガリア語
Internet Archive   アメリカ合衆国
ウィキメディア・コモンズ   アメリカ合衆国 287言語
ハコスコストア 株式会社ハコスコ 2015   日本 360度ビデオ 360°パノラマ動画共有サービス
PeerTube 2018   世界 WebTorrent技術を利用したP2Pベースの分散型動画共有サービス[37]。

動画共有サイト作成ソフト。

終了した動画共有サービス

編集

日本（終了）

編集

| style="padding-right: 1.5em;"|

など。

北アメリカ

編集
  • Google Video
  • MySpace Video[78] - 日本版をソフトバンクとニューズ・コーポレーションの合弁会社が運営[79]。
  • Soapbox[80] - Microsoft運営
  • blip.tv[81]
  • vSocial[82]
  • EyeSpot[83]
  • Revver - 世界で初めて広告収入を動画投稿者に分配する仕組みを導入した[84]。
  • Grouper（業態転換し閉鎖[85]） - 米国ソニーが買収[86]。
  • GUBA
  • Yahoo! Video
  • Jumpcut[87]
  • Stage6[88]
  • Crunchyroll（業態転換）
  • Vine - ショートビデオ共有サービス
  • VReel
  • YourFileHost
  • Dropshots[89] （2005～2020）- 写真&ビデオ共有サービス
  • Metacafe（2003～2021）- 2003年イスラエルで開設、2006年アメリカカリフォルニア州に本社を移転
  • SchoolTube（YouTubeの埋め込みサイト化） - K-12向け動画共有サービス
  • Veoh（2006～2024）- 2005年9月ビデオ配信ソフトとして開始、2006年3月に動画共有サイトに業態転換。2010年アメリカの運営会社が倒産。2010年のイスラエル企業の傘下を経て2013年アメリカのFC2傘下となった。

ヨーロッパ

編集

アジア

編集
  • Xtube（キプロス）（2006～2020）
  • Tune.pk（パキスタン）（2007～2021）
韓国
編集
  • Pandora TV（2005～2023） - 世界で初めて、ユーザーが投稿した動画に広告を添付し、ユーザーがアップロードできる無制限のストレージスペースを提供した動画共有サイト。韓国市場1位の動画サービスだったが、2009年に施行された韓国のインターネット実名制と著作権三振アウト制の施行期間中にYouTubeに韓国市場を奪われた[90][91]。2022年7月一般ユーザーのアップロードを停止、コンテンツ連携契約を締結した個人・法人ユーザーのみアップロードできるサービスに変更
  • Daum TV Pot（2007～2017） - ライコスクリップにシステム提供[92]。
  • Naver TV - アップロードはチャンネル開設者のみでチャンネル開設は審査制だった。2022年3月Naver NOW.と統合しサービス終了
中国
編集
  • Tudou - Youkuに買収され動画の投稿機能をYoukuに統合
  • 酷6网 - 中国の動画共有サイト初めてNASDAQに上場[93]
  • 迅雷看看[94][95]
  • UUME[96] - ショートビデオ共有サイト[97]
  • 6.cn - ライブビデオストリーミングサービスに業態転換
  • MEGAVIDEO（香港）
  • I'm vlog[98]（台湾） - 日本版も展開していた[64]。

企業向け動画ホスティングサービス

編集
企業向け動画ホスティングサービス
サービス名 運営会社/所有者 設立年 国 備考
Brightcove Brightcove, Inc.   アメリカ合衆国 大企業向け。日本ではTVerなどに採用されている
Wistia Wistia Inc. 2011   アメリカ合衆国 プロ配信者向けに月額プランがある（動画数10本を超えると、

超過料金が加算される）。動画3本無料の初心者版もある。

kaltura Kaltura Inc.   アメリカ合衆国
Vidyard Buildscale Inc.   カナダ
JW Player LongTail Ad Solutions, Inc. 2005   アメリカ合衆国 初期のYouTubeに使用されていた埋め込み動画プレイヤー[99]
Alugha ALUGHA GMBH 2014   ドイツ
J-Stream Equipmedia[100] Jストリーム   日本

利用者

編集

各種調査によると、日本では動画共有サービスは若者・中年（20代〜40代）が音楽やユーザー生成コンテンツ(UGC)を見るために利用している。アニメも人気がある。一方、動画配信サービスは高年齢者（50代〜60代）が映画やテレビ番組を見るために利用している[101]。アメリカでは中年以上の世代にニュース動画も人気である[102]。

動画共有サービス利用者の6割以上は週1回以上利用している。毎日利用するヘビーユーザーは1割程度で、半数は1回の利用時間が30分以下である[103]。しかし10代は4人に1人がヘビーユーザーである[104]。

ビジネス

編集

動画共有サイトには、多数の利用者が居り、ビジネスチャンスがある。

マーケティング

編集

動画共有サイトはバイラルマーケティングに利用できる事が分かっている。「メントス＆コーラ」は1000万ドルの広告効果があったと言われている。これはメントスの製造会社の年間宣伝広告費の半分に相当する[105]。

音楽業界にとっては、動画共有サイトはCD及びダウンロード型音楽配信での購入を見送った理由にあげられる商売敵である[106]。しかし音楽はYouTubeで聞く人が最も多い為、音楽業界はYouTubeに公式チャンネルを作るなどして、プロモーションを行っている。

コンテンツ権利者との収益分配

編集

YouTubeやIQIYIなどの動画共有サイトへのコンテンツ投稿者の一部はサイト運営者とライセンス契約などを結び、収益を得ている。特にYouTubeへの投稿者はYouTuberと呼ばれる。こうしたコンテンツ投稿者の一部はマルチチャンネルネットワーク（MCN）に所属して活動している。MCNの一部は株式公開する規模にまで発展しており、その一例としてBrave Bison Group（英語版）やUUUMが挙げられる。

YouTubeはContent ID（英語版）と呼ばれる自動コンテンツ認識技術 (ACR) を2007年より導入しており[107]、仮に他者が著作権を有しているコンテンツが別ユーザーによってYouTubeに無許諾で違法投稿されても、著作権者側はこれをブロックするだけでなく「マネタイズ」(収益化) する選択肢を提供している[107][108][109]。

角川グループは動画利用の公認バッジ制度を設立して、動画再生閲覧やエキジビジョン数を増大させた。広告収入も伸びた[110][111]。

運営

編集

動画共有サイトの運営には機能の開発、アップロード、拡張し続ける動画ストレージ、動画再生、著作権対策などのコストがかかる。

Alphabet Inc.が公開したYouTubeの広告収入は、2017年81億ドル、2018年111億ドル、2019年151億ドルだった[112]。YouTubeの広告の利益やYouTube Premiumなどの情報は開示していない為、YouTubeが黒字を達成したかは、不明である。YouTubeは音楽業界に対して年間30億ドルを支払っている[113]。

IACが公開したVimeoの2019年収入1億9601ドルに対して営業損失5192万ドルだった。

逆さ合併して中国の動画共有サイト初めてNASDAQに上場した酷6网（Ku6 Media）は、親会社に合併され上場廃止になるまでの期間、通年黒字化を達成できなかった[114]。

中国版YouTubeとも呼ばれていたYoukuは、ニューヨーク証券取引所に上場してから上場廃止になるまでの期間、通年黒字化を達成できなかった[115]。

過去に通年黒字化を公表した動画共有サイトにはニコニコ動画とPandora TV[116]がありどちらもローカルビジネスであった。

ライブビデオストリーミングサービスやプロコンテンツがメインの動画配信サービスと比べると黒字化事例が少ない。

技術

編集

基本的にはストリーミング型を採用している。VeohのようにP2Pを併用した物もある。しかしあまり人気がない[117]。YouTubeやニコニコ動画はファイルフォーマットとして、HTML5を使用している。

動画はテキストと比べて、回線やサーバーの負荷が大きい。コンテンツデリバリネットワークの利用など対策を行っている。また通信業者からはインフラただ乗りの批判がある。しかし、GoogleはYouTubeで増大した日米間の通信に対応するために、海底ケーブルを敷設している[118]。

著作権者の要請により、著作権侵害検出技術が使われている。動画の特徴を事前に登録し、照合する電子指紋方式（フィンガープリント方式）。撮影機器や編集の様子などからプロが作成した動画かどうか判定するプロアマ判別方式（KDDI研究所）などがある[119]。電子指紋方式はYouTubeやニコニコ動画[120]、Myspaceeなどで使われている。

著作権

編集

著作権者の承諾を得ずに、市場で流通している音楽や動画のコンテンツをアップロードする行為が常態化している。そもそも初期のYouTubeの人気はサタデー・ナイト・ライブの無許諾投稿によって火が付いたと言われている[105]。ただし、著作権者によると思しき投稿も少数であるが見受けられる（これはコンテンツ宣伝目的に利用していると目される）。

多くの動画共有サイトは、アップロードの違法性の判断は、コンテンツの著作権者に限って委任する態度を取っている。すなわち、著作権者からの違法アップロードのクレームが提出されない限りは、コンテンツの違法性について判断しないと言う事である。著作権者以外の第三者からの違法アップロードのクレームは受け付けないとするサイトが多い。（第三者が動画共有サイトに対して、アップロードされたコンテンツの違法性について通報ないし問い合わせする事自体を、「違法」と主張している場合が多い。）

このような状況から、動画共有サイトは著作権侵害という意見がある。しかしYouTubeは初期から、個別の削除要請（Notice＆Take down）に応じ[121]、ライセンス料[122]を支払っていた。また直接責任は投稿者にあり、オンラインサービスプロバイダとして投稿の場を提供しているにすぎない動画投稿サイトは、セーフハーバー条項で免責されると主張していた[123]。プロバイダーの二次侵害（英語版）責任 (間接責任) を制限する法律は米国著作権法 第512条 (デジタルミレニアム著作権法によって追加されたセーフハーバー条項) のほか、欧州連合 (EU) ではDSM著作権指令、日本では通称・プロバイダー責任法に見られる[124]。 また権利擁護団体からは全ての投稿が違法ということはなく、米国であればフェアユースで認められる投稿もあるという意見もあった[125]。

これに対して、著作権者はVeoh（2006年）やYouTube（2007年）などに対して著作権侵害訴訟を起こした[125]。結果はVeohやYouTube自身の著作権侵害を認めない（VeohやYouTubeの勝訴）ものだった[126][127]。一方、ユーザーも著作権者に対して訴訟を起こした。これは、フェアユースに該当する動画を、著作権者が動画共有サイトに対して削除依頼をした件に対して取消請求をするものであり[128]。ユーザーが勝訴する事例も出た[129]。

日本では、著作権者が2006年から対策を求めるようになった[130][131]。2008年、YouTubeはJASRACに対して、著作権料を支払うことにした。

しかし日本の著作権法にはフェアユースやNotice＆Take downの規定がない。Notice＆Take down規定があれば、著作権者の申し出を受けて動画共有サイトが削除した後に、著作権者と投稿したユーザーが権利侵害について事後的に話しあうことが出来る。しかしプロバイダー責任法では、事前に権利侵害の判断がなければ削除できない。またユーザーは権利侵害と判断されれば、いきなり処罰されてしまう[132]。この他にもIP放送を放送ではなく自動公衆送信（通信）と扱う事で、地上波番組の放映や著作権処理を難しくしているという意見もある[133][134]。2008年にはインターネット時代に対応した「ネット法」を制定すべしとの議論が提起された[132]。

しかし2010年施行の改正著作権法では[135]ダウンロードは違法化され[136]、日本版フェアユースも先送りされた[137]。ストリーミング配信の閲覧に影響はないが[136]、投稿者からは逮捕者が出た。6月、Youtubeへの動画（週刊少年ジャンプの漫画を撮影した動画）の投稿をした中学生が、著作権法違反容疑により逮捕されたのである[138]。

さらに2012年施行の改正著作権法では、録音または録画にあたる有償著作物等のダウンロードが刑事罰化された。これについては具体的効果に疑問があったと言う意見がある。

さらに2018年（平成30年）12月30日から著作権法における非親告罪化に関して、「TPP関連法案国会審議」に基づく同法の改正案が可決成立し、非親告罪化規定が、TPP11協定発効日である2018年（平成30年）12月30日から施行される事が決定した[139]。

逮捕事例

編集
  • 2010年6月14日、名古屋市中区の中学3年生の男子生徒がONE PIECEなど、主に「週刊少年ジャンプ」に掲載されている日本の漫画を著作権者に無断で公開し、YouTubeにアップロードしたとして京都府警察に逮捕された[140]。
  • 2011年5月11日、嵐のコンサート映像とバラエティー番組をYouTubeにアップロードしていたとして男が逮捕された[141]。
  • 2011年5月24日、ニコニコ動画に映画をアップロードした人を逮捕[142]。
  • 2011年7月26日、仮面ライダーのテレビ番組をFC2動画にアップロードした人を逮捕[143]。その他、別事件で、FC2動画にアップロードした2名を逮捕した。
  • 2015年1月5日午後7時ごろ、万引をしたように見せかける虚偽の動画を撮影する目的で、武蔵野市のコンビニエンスストアに侵入したとして、1月18日に東京都に住む19歳の少年が捜査員によって米原駅で逮捕された。少年は逮捕容疑以外にもスーパーマーケットの店内にあるスナック菓子につまようじを混入させたり、スーパーやコンビニ・鉄道駅構内の売店での万引き（を装っている様子）をスマートフォンで撮影した動画を投稿した。その後自宅を出て逃走し逮捕に至る[144]。少年は2013年には「博多駅で通り魔をやる」と予告した動画をYouTubeに投稿し、（直前の万引き行為の容疑で）逮捕されている[145][146]。
  • この他にも、自動車を一般道路などで法定速度を超えて運転するいわゆる速度違反を行ってその様子を公開したことによって視聴者から警察に通報されて逮捕や書類送検に至ったケースもある。

脚注

編集
[脚注の使い方]

出典

編集
  1. ^ “First Video Sharing Site Paved the Way for YouTube — ShareYourWorld.com Was There First to Launch Ten Years Back – Beet.TV” (英語). Beet.TV - The Root to the Media Revolution. (2007年7月7日). http://www.beet.tv/2007/07/first-video-sha.html 2018年11月26日閲覧。 
  2. ^ a b “インターネットマガジン2001年3月号” (pdf). インプレスR&D. 2018年11月26日閲覧。
  3. ^ 陛下の「お言葉」動画、まさかのWMP形式にTwitterユーザーびっくり　「Windows Media Player」がトレンドに
  4. ^ “Here's What People Thought of YouTube When It First Launched in the Mid-2000s” (英語). Paleofuture. 2020年3月20日閲覧。
  5. ^ Harvey, Reports Phil. “Top Ten Video Sharing Websites” (英語). Light Reading. 2020年3月20日閲覧。
  6. ^ “絶好調のユーチューブ、迷走するライバルたち--映像共有市場で始まる淘汰の動き”. CNET Japan (2007年1月23日). 2020年3月20日閲覧。
  7. ^ “YouTubeが正式に360度ムービーに対応、実際にどのように見えるのかがわかるプレイリストはこんな感じ”. GIGAZINE. 2020年3月20日閲覧。
  8. ^ a b “抖音短视频出海战略显成效：先后成日本泰国最受欢迎APP_移动应用_艾瑞网”. news.iresearch.cn. 2020年3月20日閲覧。
  9. ^ “抖音国际版再次登顶海外App Store榜首 AI技术成最大助力_中国经济网——国家经济门户”. www.ce.cn. 2020年3月20日閲覧。
  10. ^ “CCI、若年層に人気のショートムービーアプリ「Tik Tok」の広告パートナーに”. MarkeZine. 2020年3月20日閲覧。
  11. ^ “抖音连续霸占App Store单日下载量榜首16天，仅次于《王者荣耀》18天的最好成绩_详细解读_最新资讯_热点事件_36氪”. 36kr.com. 2020年3月20日閲覧。
  12. ^ “快讯|TikTok成为美国下载量最高应用_原创_投资界”. news.pedaily.cn. 2020年3月20日閲覧。
  13. ^ “一季度，抖音iOS下载量飙升全球第一”. www.guancha.cn. 2020年3月20日閲覧。
  14. ^ Perez, Sarah. “TikTokがiOS App Storeで５期連続のダウンロード数トップ”. TechCrunch Japan. 2020年3月20日閲覧。
  15. ^ kamisama.orgなど
  16. ^ “アットフューチャー、個人が無償で利用できる動画配信サービスを開始”. ASCII.jp. 2020年8月4日閲覧。
  17. ^ “個人ストリーム放送局を作ろう！”. internet.watch.impress.co.jp. 2020年8月4日閲覧。
  18. ^ 永沢茂 (2006年4月27日). “「YouTube」日本から212万人が訪問、平均利用時間は米ユーザーを上回る”. INTERNET Watch. 2010年2月17日閲覧。
  19. ^ “ネット社会 急成長の舞台裏（２）投稿サイト ヒット生む”. 読売新聞 (2008年8月7日). 2020年3月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年2月22日閲覧。
  20. ^ 永井美智子（編集部） (2008年10月23日). “YouTube、ついにJASRACと音楽著作権の包括利用許諾契約を締結”. CNET Japan. 2010年2月22日閲覧。
  21. ^ “「ニコニコ動画」再開、動画投稿サイト「SMILEVIDEO」も同時オープン”. impress.co.jp. 2019年1月9日閲覧。
  22. ^ “ニコニコ動画の一時休止で、「字幕.in」が1日200万PVに”. RBB TODAY. 2019年1月9日閲覧。
  23. ^ ““YouTubeテレビ”続々　Wiiでネットとテレビが融合”. ITmedia NEWS. 2019年1月9日閲覧。
  24. ^ “Rimoだけじゃない、YouTubeマッシュアップサービスを比較”. ASCII.jp. 2019年1月9日閲覧。
  25. ^ a b “日本最古の動画共有サイトは意外な結果に?※更新しました：一人シリコンバレー男：オルタナティブ・ブログ”. オルタナティブ・ブログ (2008年2月21日). 2020年8月4日閲覧。
  26. ^ a b “「AmebaVision」が動画共有サービスとしてリニューアル”. INTERNET Watch (2006年7月13日). 2019年2月5日閲覧。
  27. ^ a b “フジテレビ、個人ユーザー向け動画投稿サイト「Watch me!TV」”. INTERNET Watch (2006年5月8日). 2019年2月5日閲覧。
  28. ^ a b “アッカ、動画共有サービスや法人向け動画プラットフォーム提供を開始”. INTERNET Watch (2007年1月30日). 2019年2月5日閲覧。
  29. ^ a b “動画共有サービスを「見る」から「使う」へ!!（後編）”. bb.watch.impress.co.jp (2008年1月31日). 2020年3月21日閲覧。
  30. ^ “動画共有サイトの視聴率ランキング”. ニールセン デジタル株式会社. 2019年1月9日閲覧。
  31. ^ “Freeプランには何が含まれていますか?”. ヘルプセンター. 2022年12月23日閲覧。
  32. ^ “Vimeo Case Study” (英語). Google Cloud. 2020年2月19日閲覧。
  33. ^ “【6周年】ニコニコ建国記念日ちょっと昔話‐ニコニコインフォ”. blog.nicovideo.jp. 2018年11月26日閲覧。
  34. ^ a b “Alternatives to YouTube” (英語). Gadgets Now. 2021年4月26日閲覧。
  35. ^ “Odysee aims to build a more independent video platform” (英語). TechCrunch. 2021年1月6日閲覧。
  36. ^ @parler_social (2024年6月1日). "Hey Creators!". X（旧Twitter）より2024年11月9日閲覧。
  37. ^ 「連合型動画SNS PeerTubeを音ゲ丼が導入」『ITmedia NEWS』。2018年11月29日閲覧。
  38. ^ “VBC、ブログで動画を配信できる「FlipClip」サービス開始”. INTERNET Watch (2005年3月14日). 2018年11月24日閲覧。
  39. ^ “動画ファイルをFlash形式でブログに設置できる「ムービーキャスター」”. INTERNET Watch (2005年8月5日). 2019年2月5日閲覧。
  40. ^ “ファブリカコミュニケーションズが運営する動画投稿サイト「MOVIE CASTAR」と関連サービスを譲受～動画投稿サイトAskビデオのさらなるメディア価値向上に向けて～”. PR TIMES. 2019年2月5日閲覧。
  41. ^ “アップロードした動画をiTunesや携帯電話向けに配信できる「mooom」”. INTERNET Watch (2005年11月9日). 2019年2月5日閲覧。
  42. ^ “mooom.jp | 株式会社AXSEEDアクシード”. www.axseed.co.jp. 2018年11月25日閲覧。
  43. ^ “フォト蔵、動画アップロードの容量を100MBに拡張。ブログ表示も可能に”. Broadband Watch (2006年6月27日). 2019年2月5日閲覧。
  44. ^ “ASCII.jp：SEEBOX、動画配信/共有サービス“SEEBOX STUDIO”に“コンテスト・オーディション機能”を追加”. ascii.jp. 2019年1月9日閲覧。
  45. ^ “動画共有「エキサイトドガログ」がスタート。iPodでの再生もサポート”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  46. ^ “H.I.S.、旅行専門の動画投稿サイト「旅ドガ」を公開”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  47. ^ “毎日新聞社が動画投稿サイトオープン、切り口は「都道府県」”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  48. ^ “楽天市場、アフィリエイト連動も可能な動画共有サービス”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  49. ^ “「ちょびリッチ」を支える、オールラウンド開発者の素顔”. CNET Japan (2007年7月18日). 2019年1月26日閲覧。
  50. ^ “目指すはケータイ版YouTube--SNS「Any」に動画共有サービスを追加”. CNET Japan (2006年6月5日). 2019年1月26日閲覧。
  51. ^ “「目指すはYouTubeよりmixi動画版」Ask.jpが動画共有サービスを開始”. INTERNET Watch (2006年6月26日). 2019年2月5日閲覧。
  52. ^ “Ask.jpが3つの動画サービスを吸収--動画広告ネットワークで収益化目指す” (日本語). CNET Japan. (2007年8月2日). https://japan.cnet.com/article/20353983/ 2018年11月24日閲覧。 
  53. ^ “Web上で編集が可能な動画共有サービス「ClipCast」”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  54. ^ “アイレボ、SNS「i-revoマイポータル」で動画アップロード機能を試験提供”. CNET Japan (2006年7月12日). 2020年3月21日閲覧。
  55. ^ “利用したことがある動画共有サイト （複数回答）｜『MyVoice:動画共有サイトに関するアンケート調査結果』動画共有サイトの利用率は76％、大半が「みるだけ」◆利用経験のある動画共有サイトは「YouTube」が９割で断トツ、次位は「ニコニコ動画」”. News2u.net. 2020年3月21日閲覧。
  56. ^ “GREE、動画共有サービスがPCからの投稿に対応”. bb.watch.impress.co.jp. 2019年2月5日閲覧。
  57. ^ “えびテレビ、ユーザー投稿型の動画共有サイト「EbiTV！」”. bb.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  58. ^ “バズリリース、携帯電話・PC連携型動画共有サイト「EbiTV!」をTKPから買収”. CNET Japan (2007年7月12日). 2019年1月26日閲覧。
  59. ^ “NTT、動画共有サイトのトライアル。動画の改変や不正映像検出の検証も”. bb.watch.impress.co.jp. 2020年3月21日閲覧。
  60. ^ “NTTレゾナント、動画共有「ClipLife」を高画質化などリニューアル”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  61. ^ “ビック東海、動画共有「みなくるビデオ」正式サービス”. Broadband Watch (2006年12月8日). 2018年11月25日閲覧。
  62. ^ “ウノウ、携帯向けの動画共有サービス「ビデオポップ」”. ケータイ Watch. 2019年2月5日閲覧。
  63. ^ “jig.jp、テレビ電話を利用した動画共有サービスを開始”. ITmedia Mobile. 2019年2月5日閲覧。
  64. ^ a b c “デジ夕ルコンテンツの市場規模とコンテンツ産業の構造変化に関する調査”. 一般財団法人　デジタルコンテンツ協会. 2019年1月26日閲覧。
  65. ^ “「字幕.in」も独自の動画投稿機能を追加”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月25日閲覧。
  66. ^ “「zoome」は“ニコニコの受け皿”を超えるか”. ITmedia NEWS. 2020年2月19日閲覧。
  67. ^ “mixi、動画共有サービス「mixi」動画を開始”. internet.watch.impress.co.jp. 2019年2月5日閲覧。
  68. ^ 「Yahoo!ビデオキャストがサービス停止、利用者はzoomeとニコニコ動画へ」『GIGAZINE』。2018年11月24日閲覧。
  69. ^ “ソニー、「eyeVio」で動画共有サービスに参入”. INTERNET Watch. 2018年11月24日閲覧。
  70. ^ “@nifty、MPEG-4変換やココログ連携機能を備えた動画共有サービス”. INTERNET Watch (2007年4月17日). 2019年2月5日閲覧。
  71. ^ “若手応援動画配信サイト「Catchy!（キャッチー）」4月2日β版開設”. www.atpress.ne.jp. 2019年1月26日閲覧。
  72. ^ “第13回 AMD Award リージョナル賞 ｜ 勅使河原　一雅 － AMD 一般社団法人デジタルメディア協会”. amd.or.jp. 2018年11月24日閲覧。
  73. ^ a b “なんとか動画β（動画・コメント・静止画投稿機能搭載） / 有限会社ＲＳＮ”. DirectPress!無料プレスリリース (2007年8月31日). 2020年2月19日閲覧。
  74. ^ “ユーザーが求めるお題の動画を投稿・視聴できる「OKVideo」”. INTERNET Watch. 2019年1月26日閲覧。
  75. ^ “動画編集機能を用意した動画共有サイト「エディパ」”. Broadband Watch. 2018年11月24日閲覧。
  76. ^ “ぴなふぉあのコンテンツが、動画サイトzumpにて配信！” (日本語). メイドカフェぴなふぉあ. http://pinafore.jp/info/004070.html 2018年11月24日閲覧。 
  77. ^ 株式会社インプレス (2016年3月10日). “犬・猫だけの10秒動画共有サイト公開、フェンリルが「mofur」ウェブ版” (日本語). INTERNET Watch. https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/747534.html 2018年11月24日閲覧。 
  78. ^ Iwatani, Hiroshi. “Comscore調査：”MySpace Videoのトラフィック数が7月で倍増””. TechCrunch Japan. 2020年3月20日閲覧。
  79. ^ “ソフトバンク、「マイスペースジャパン」日本版でSNS市場に参入”. internet.watch.impress.co.jp. 2019年1月26日閲覧。
  80. ^ 「Microsoft版YouTube「Soapbox」がサービス終了」『ITmedia NEWS』。2018年11月24日閲覧。
  81. ^ 「見たい英語ビデオブログを探すための3つのサイト」『ITmedia エンタープライズ』。2018年11月24日閲覧。
  82. ^ “Flash観測所 第1回 ─ ＠IT”. ＠IT. 2021年12月11日閲覧。
  83. ^ “Web 2.0の倫理：YouTube対Flickr，Revver，Eyespot，blip.tv，そしてGoogle:Lessig Blog (JP)”. japan.cnet.com. 2018年11月24日閲覧。
  84. ^ “映像と利益を共有するサイト、Revver”. CNET Japan (2006年11月14日). 2019年2月5日閲覧。
  85. ^ “ソニー、動画共有サービスで方向転換へ”. CNET Japan (2007年7月17日). 2019年1月9日閲覧。
  86. ^ “ソニー、ビデオ共有サイトGrouperを買収” (日本語). CNET Japan. (2006年8月23日). https://japan.cnet.com/article/20209168/ 2018年11月24日閲覧。 
  87. ^ “米Yahoo!、Web上で動画を編集できる米Jumpcutを買収”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月24日閲覧。
  88. ^ 田村奈央 (2006年12月13日). “米ディビックスがDivXの現状を説明、「Stage6のアクセスは半分が日本から」”. IT Pro. 2010年2月17日閲覧。
  89. ^ “Flickr, Picasa, Photobucket y otros servicios de almacenamiento de fotos”. Press, Europa (2011年8月19日). 2020年8月4日閲覧。
  90. ^ “아프리카·판도라TV는 왜 밀려났나” (朝鮮語). hankyung.com (2018年8月1日). 2020年3月8日閲覧。
  91. ^ “「別名ソルリ法」...再燃する「コメント実名制」導入”. japan.mk.co.kr. 2020年3月8日閲覧。
  92. ^ “あの「ライコス」が動画共有サイトで復活”. ITmedia NEWS. 2019年2月5日閲覧。
  93. ^ “中国動画共有サイト、弱肉強食の13年史(前編)―創生期から金融危機まで”. 36Kr Japan. 2020年3月21日閲覧。
  94. ^ “中国版「YouTube」か--ポータルサイト「迅雷」がオープン”. CNET Japan (2006年6月8日). 2020年3月21日閲覧。
  95. ^ “中国の動画サイト Xunlei（迅雷看看）がナスダック上場へ”. BRIDGE（ブリッジ）. 2020年3月21日閲覧。
  96. ^ “YouTube人気にあやかったYouTube似のサイトが登場”. CNET Japan (2006年7月27日). 2020年3月22日閲覧。
  97. ^ “陈一舟时隔5年再续视频梦：从逝去的UUme到56_互联网_科技时代_新浪网”. tech.sina.com.cn. 2020年3月22日閲覧。
  98. ^ “【トレビアン】台湾で『ニコニコ動画』がウケない!? 台湾人が語るその理由とは”. ライブドアニュース. 2019年1月26日閲覧。
  99. ^ “How JW Player became the largest video player behind YouTube and Facebook” (英語). The Drum. 2019年1月28日閲覧。
  100. ^ “J-Stream Equipmedia | 動画配信プラットフォーム”. Ｊストリーム. 2019年1月29日閲覧。
  101. ^ “ネット動画の利用実態、20〜40代は「投稿」「音楽系」、50歳以上は「映画・テレビ番組」”. IT Plus (2008年3月24日). 2010年2月27日閲覧。
  102. ^ 歌田明弘 (2008年5月16日). “動画視聴の実態・アメリカ編――動画広告の発展（２）”. WIRED VISION. 2010年2月27日閲覧。
  103. ^ インターネットコム編集部 (2009年10月21日). “半数以上が、1年前に比べて動画共有サイトの利用「増えた」―動画共有サイトに関する定期リサーチ(2)”. インターネットコム. 2010年2月27日閲覧。
  104. ^ “第９回ブロードバンドコンテンツ利用実態調査”. gooリサーチ (2008年4月8日). 2010年2月27日閲覧。
  105. ^ a b 神田敏晶『YouTube革命』
  106. ^ “音楽メディアユーザー実態調査”. 一般社団法人 日本レコード協会. 2020年3月20日閲覧。
  107. ^ a b Bridy, Annemarie (アイダホ大学法学部教授) (2020). “The Price of Closing the Value Gap: How the Music Industry Hacked EU Copyright Reform [バリュー・ギャップを埋める代償: 音楽業界はいかにしてEUの著作権法改革に切り込んだのか]” (英語) (PDF). Vanderbilt Journal of Entertainment & Technology Law (Vanderbilt University) 22 (2): 330. https://scholarship.law.vanderbilt.edu/jetlaw/vol22/iss2/4/. 
  108. ^ “角川だけじゃない、YouTube“違法”動画の収益化 個人ビデオ＋BGMの公認も”. ITmedia NEWS. 2020年3月20日閲覧。
  109. ^ “ピコ太郎 関連動画で潤う”. 日本経済新聞 電子版. 2020年3月20日閲覧。
  110. ^ “知的財産戦略本部会合（第21回）”. 知的財産戦略本部 (2008年12月24日). 2010年3月15日閲覧。
  111. ^ 角川歴彦 (2008年12月24日). “日本コンテンツ産業の海外戦略と動画配信ビジネスの現状”. 知的財産戦略本部. 2010年3月15日閲覧。
  112. ^ “Alphabet Inc.年次報告書2019年12月期”. 証券取引委員会. 2020年2月24日閲覧。
  113. ^ “YouTubeは1年間で3000億円以上も音楽業界に支払っていた”. GIGAZINE. 2020年3月20日閲覧。
  114. ^ “中国動画共有サイト、弱肉強食の13年史(後編)―最後に残ったのはやはりBAT”. 36Kr Japan. 2020年3月21日閲覧。
  115. ^ ASCII. “中国版YouTubeの動画サイト「YOUKU（優酷）」はなぜ衰退してしまったのか (1/2)”. ASCII.jp. 2020年3月21日閲覧。
  116. ^ “アセットマネジメント事業－IPO実績一覧”. SBIホールディングス. 2020年3月20日閲覧。
  117. ^ Michael Arrington (2008年12月18日). “JoostはP2Pを全面放棄”. TechCrunch. 2010年3月16日閲覧。
  118. ^ 増田覚 (2008年2月26日). “KDDIやGoogleなどが日米間の光海底ケーブルを敷設、YouTubeの転送量増大の影響も”. Gigazine. 2010年3月26日閲覧。
  119. ^ 株式会社リクルート キーマンズネット (2008年5月7日). “「著作権侵害コンテンツ検出技術」ってなんだ？！”. J-Net21. 2010年3月9日閲覧。
  120. ^ “ニコ動、著作権侵害動画を自動で検出 フィンガープリント技術をテスト”. ITmedia (2009年10月1日). 2010年3月10日閲覧。
  121. ^ Greg Sandoval (2006年10月23日). “あくまでも「法令遵守」を貫くユーチューブ--そして、この事実に気付かないユーザーたち”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  122. ^ 坂和敏 (2006年9月19日). “あのYouTubeがついに？！--ワーナーと提携、音楽を無料・合法配信へ”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  123. ^ Greg Sandoval (2006年7月19日). “「デジタルミレニアム著作権法を遵守している」--YouTube、著作権侵害訴訟でコメント”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  124. ^ 小島立 (九州大学大学院法学研究院教授)「デジタルプラットフォームにおける知的財産法の課題」（PDF）『法政研究』第89巻第3号、九州大学法政学会、2022年12月21日、81頁、doi:10.15017/6757904。 
  125. ^ a b Greg Sandoval (2007年3月14日). “バイアコム、YouTubeとグーグルを提訴--著作権侵害行為で10億ドル要求”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  126. ^ Dawn Kawamoto (2008年8月29日). “Veoh、動画配信をめぐる著作権侵害訴訟で勝訴--グーグルに与える影響は？”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  127. ^ Steven Musil (2008年7月3日). “グーグル対Viacom訴訟、ソースコード公開は不要との判定”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  128. ^ “ユリ・ゲラー氏、「著作権法を曲げた」と訴えられる”. ITMedia (2007年5月9日). 2010年3月5日閲覧。
  129. ^ “YouTube動画の「不適切な削除依頼」めぐる訴訟、レーベルが敗北”. ITMedia (2010年3月2日). 2010年3月5日閲覧。
  130. ^ “JASRAC、YouTubeに削除要請 ACCSも「対策を検討」”. ITMedia (2006年7月25日). 2010年3月5日閲覧。
  131. ^ “YouTubeが動画3万件を削除 日本のテレビ局やJASRACが要請”. ITMedia (2006年10月20日). 2010年3月5日閲覧。
  132. ^ a b 石田哲也 (2008年8月21日). “デジタルコンテンツ流通促進には新たな法的枠組み必要 - 自民党・牧原議員”. マイコミジャーナル. 2010年3月5日閲覧。
  133. ^ 池田信夫『電波利権』 P168
  134. ^ 滝沢泰盛 (2006年6月12日). “IP放送は有線放送と同じか？--- 著作権見直し方針に見える文化庁の深謀遠慮”. IT Pro. 2010年3月5日閲覧。
  135. ^ “改正著作権法が成立 「ダウンロード違法化」「検索キャッシュ合法化」へ”. ITMedia (2009年6月12日). 2010年3月5日閲覧。
  136. ^ a b 野澤哲生 (2009年3月10日). “改正著作権法が閣議決定，YouTubeの閲覧は…”. Tech-On!. 2010年3月5日閲覧。
  137. ^ Emi KAMINO (2010年1月22日). ““日本版フェアユース”導入の結論は先送り--文化庁法制問題小委でWTが報告書”. CNET Japan. 2010年3月5日閲覧。
  138. ^ https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/374322.html
  139. ^ “平成30年12月30日施行 環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定（TPP11協定）の発効に伴う著作権法改正の施行について | 文化庁”. www.bunka.go.jp. 2018年11月8日閲覧。
  140. ^ “違法動画８百万回以上閲覧される ブログ通じアクセス促す”. 47NEWS. (2010年6月14日). https://web.archive.org/web/20100617151432/http://www.47news.jp/CN/201006/CN2010061401000626.html 2011年4月10日閲覧。 。これは日本におけるYouTubeの著作権侵害で初の摘発である“ユーチューブに漫画違法投稿容疑 名古屋市の中学生逮捕”. 47NEWS. (2010年6月14日) 
  141. ^ YouTubeへの動画違法アップロードで初摘発 「嵐」のライブ映像投稿の会社員逮捕
  142. ^ ニコ動に映画投稿、容疑の男を全国初の摘発「みんなでコメント共有したかった」 警視庁 - MSN産経ニュース
  143. ^ 海外動画配信サイトに特撮作品を違法アップロード、男性を逮捕 | 著作権侵害事件 | ACCS
  144. ^ つまようじ混入少年逮捕 建造物侵入容疑 滋賀県の電車内で確保 - 産経新聞、2015年1月18日閲覧。
  145. ^ 「爪楊枝投稿バカ少年」どんな罪に問われるのか？混入や万引きは偽装映像 - J-CASTテレビウォッチ、2015年1月19日閲覧。
  146. ^ ようじ動画の少年「発言力増すため」万引き否定 - 読売新聞、2015年1月19日閲覧。

関連項目

編集
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=動画共有サービス&oldid=102941238」から取得
  NODES
html5 1
Idea 1
idea 1
Intern 26
iOS 3
mac 1
os 13
twitter 3
web 10