大京町
大京町（だいきょうちょう）は、東京都新宿区の町名[5]。「丁目」の設定のない単独町名である。住居表示未実施。
| 大京町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 全国商業高等学校協会外観 | |
 北緯35度41分05秒 東経139度43分01秒 / 北緯35.684694度 東経139.716839度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 新宿区 |
| 地域 | 四谷地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 3,928 人 |
| 世帯数 | 2,432 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.164528426 km² | |
| 人口密度 | 23874.29 人/km² |
| 郵便番号 | 160-0015[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 練馬 |
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地理
編集東京都新宿区南部に位置する。町域北部は、四谷四丁目に接する。東部は、左門町と新宿区信濃町に接する。南部はJR中央線の線路に接し、これを境に霞ヶ丘町・渋谷区千駄ヶ谷に接する。地域の西部沿いに外苑西通りが通っており、これを境に新宿区内藤町に接する。また北端は新宿通りに接していないが至近にある。幹線道路沿いは、高層建造物が建ち並んでいるが、道路から離れると住宅地になっている。南北に細長く、貫通した横道がほとんどないため、東西方向への通り抜けは困難である。
地価
編集住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、大京町6番8の地点で100万円/m2となっている[6]。
歴史
編集この節の加筆が望まれています。 |
歌人で医師の斎藤茂吉は1950年（昭和25年）、大京町に居を構えた[7]。
地名の由来
編集世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（東京都発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 2,838
|
| 2000年（平成12年）[9] | 2,923
|
| 2005年（平成17年）[10] | 3,242
|
| 2010年（平成22年）[11] | 3,321
|
| 2015年（平成27年）[12] | 3,391
|
| 2020年（令和2年）[13] | 4,257
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[8] | 1,497
|
| 2000年（平成12年）[9] | 1,681
|
| 2005年（平成17年）[10] | 1,859
|
| 2010年（平成22年）[11] | 2,036
|
| 2015年（平成27年）[12] | 2,036
|
| 2020年（令和2年）[13] | 2,648
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2018年8月時点）[14]。
- 区域 : 全域
- 小学校 : 新宿区立四谷第六小学校
- 中学校 : 新宿区立四谷中学校
交通
編集町域内には鉄道駅はないが、北部では地下鉄丸ノ内線・四谷三丁目駅が、南部では総武線（各駅停車）の信濃町駅と千駄ケ谷駅がそれぞれ利用可能である。
事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[15]。
- 事業所数 : 133事業所
- 従業員数 : 1,285人
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 137
|
| 2021年（令和3年）[15] | 133
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[16] | 1,954
|
| 2021年（令和3年）[15] | 1,285
|
施設
編集- 野口英世記念会館
- 慶應義塾大学信濃町メディアセンター（北里記念医学図書館） - 慶應義塾大学病院の一施設。大半の施設は、隣の信濃町に属する。
- 新宿区立四谷第六小学校
- 全国商業高等学校協会
- 創価学会新宿文化会館
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ a b “住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別) 令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2024年2月4日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大京町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 『角川日本地名大辞典 13 東京都』、角川書店、1991年再版、P875
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年11月2日閲覧。
- ^ 「斉藤茂吉略年譜」 財団法人斎藤茂吉記念館
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “通学区域”. 新宿区 (2018年8月13日). 2024年2月4日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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