安堂寺町 (大阪市)
大阪市中央区の町
安堂寺町(あんどうじまち)は、大阪府大阪市中央区の町名。現行行政地名は安堂寺町一丁目および安堂寺町二丁目。
安堂寺町 | |
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Cominix旧本社ビル(現存しない) | |
北緯34度40分35.6秒 東経135度30分58.31秒 / 北緯34.676556度 東経135.5161972度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 中央区 |
面積 | |
• 合計 | 0.070836811 km2 |
人口 | |
• 合計 | 2,885人 |
• 密度 | 41,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
542-0061[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
地理
編集大阪市中央区の南部に位置する。北は神崎町・十二軒町・谷町5丁目・龍造寺町、西は松屋町住吉・松屋町、東は上町筋を挟んで上町、南は長堀通を挟んで谷町6丁目および上本町西1丁目にそれぞれ接する。南北に細長い町域を持つ谷町を途中で分断する町でもある。
明治から昭和にかけての文豪・直木三十五の出身地としても知られ、文学碑が建てられている。
歴史
編集現行町名と旧町名で場所が異なる。
現行町名
編集- 1872年(明治5年) 南大組山家屋町(やまかやちょう)、桜町、坂田町、内安堂寺町、播磨町、尾張坂町、丹波屋町の北東部を統合して内安堂寺町通1 - 3丁目に改編。
- 1879年(明治12年) 南大組が南区となる。
- 1943年(昭和18年) 1丁目の上町筋以東(もと山家屋町)が東区へ転属。
- 1979年(昭和54年) 東区内安堂寺町通1丁目(もと山家屋町)が上町1丁目の一部となり消滅。
- 1982年(昭和57年) 安堂寺町1 - 2丁目の現行町名に改編。
旧町名
編集- 1872年(明治5年) 南大組安堂寺町1 - 5丁目(2丁目は上半・下半に分かれる)、北勘四郎町を統合して安堂寺橋通1 - 4丁目に改編。
- 1879年(明治12年) 南大組が南区となる。
- 1982年(昭和57年) 南船場1 - 4丁目の現行町名に改編。
町名の由来
編集『日本書紀』に記述されている安曇寺が転訛し、安堂寺と呼ばれるようになったとする説があるが、定かではない。阿曇氏の拠点が上町台地側にあったとも推定される[5]。
世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
安堂寺町一丁目 | 357世帯 | 595人 |
安堂寺町二丁目 | 1,423世帯 | 2,290人 |
計 | 1,780世帯 | 2,885人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 1,018人 | [6] | |
2000年(平成12年) | 1,259人 | [7] | |
2005年(平成17年) | 1,559人 | [8] | |
2010年(平成22年) | 2,199人 | [9] | |
2015年(平成27年) | 2,761人 | [10] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 474世帯 | [6] | |
2000年(平成12年) | 663世帯 | [7] | |
2005年(平成17年) | 895世帯 | [8] | |
2010年(平成22年) | 1,353世帯 | [9] | |
2015年(平成27年) | 1,640世帯 | [10] |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
安堂寺町一丁目 | 82事業所 | 622人 |
安堂寺町二丁目 | 145事業所 | 848人 |
計 | 227事業所 | 1,470人 |
施設
編集- かつて存在した施設
- Cominix 旧本社
交通
編集鉄道
編集- 谷町六丁目駅 Osaka Metro 谷町線・長堀鶴見緑地線
- 松屋町駅 Osaka Metro長堀鶴見緑地線
道路
編集出身者
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “安堂寺町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ “安堂寺橋”. 大阪市. 2018年9月18日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。