支那方面艦隊
支那方面艦隊(しなほうめんかんたい、旧字体:支那方面艦隊󠄁)とは、日中戦争(支那事変)初期の1937年(昭和12年)10月に編成された、大日本帝国海軍の艦隊[1]。支那方面艦隊の略字はCSF、遣支艦隊はCF[2]。
概要
編集1932年(昭和7年)1月に第一次上海事変が勃発し、日本海軍は中国大陸での事変拡大に備えて第三艦隊を新編した[3]。1937年(昭和12年)7月の盧溝橋事件が発端となって日中戦争が拡大すると同年10月20日に第四艦隊が新編され、第三艦隊と第四艦隊を統轄する支那方面艦隊も同日附で新編された[4]。翌年2月1日には第五艦隊が新編され支那方面艦隊に編入され、支那方面艦隊(第三艦隊、第四艦隊、第五艦隊)は連合艦隊に匹敵する大部隊となった[5]。
支那方面艦隊に戦力が集中した状態を是正するため、1939年(昭和14年)11月15日附で第三艦隊は第一遣支艦隊に、第四艦隊は第三遣支艦隊に(同日附で中部太平洋を担当する第四艦隊を新編)、第五艦隊は第二遣支艦隊に改名した[6]。支那方面艦隊は三個遣支艦隊を統轄したが[7]、太平洋戦争開戦後は1942年(昭和17年)4月10日に第三遣支艦隊が[8]、1943年(昭和18年)8月20日に第一遣支艦隊[9]が解隊された。最終的に支那方面艦隊の麾下にあったのは第二遣支艦隊だけであった[10]。1945年(昭和20年)9月9日、支那派遣軍は中華民国国民政府に降伏した[11]。
沿革
編集新編
編集連合艦隊と同様、支那方面艦隊は複数の艦隊で編成された日本海軍の大陸駐留部隊である。日露戦争の講和が成立し、中国大陸、特に長江沿岸に日本人が進出するようになると、邦人の生命と権益を守るため日本海軍は1905年(明治38年)12月20日に南清艦隊を編成した[12]。南清艦隊は、辛亥革命勃発にあわせて戦力を強化し[13]、1908年(明治41年)12月24日に第三艦隊へ改名した[14]。第一次世界大戦が勃発した際に中華民国政府が中立を宣言したため[15]、一部の河川砲艦は上海で武装解除され、巡洋艦は内地へ撤収した[16]。
1917年(大正6年)8月14日、中華民国も中立を撤回し連合軍側陣営として第一次世界大戦に参戦する[17]、武装解除されていた砲艦は警備行動を再開した[18]。12月14日、防護巡洋艦千代田と砲艦4隻で第七戦隊が新編され、第三艦隊に編入された[19]。第七戦隊は1918年(大正7年)8月14日に遣支艦隊と改名して独立艦隊となり、さらに翌1919年(大正8年)8月9日に第一遣外艦隊と改名された[20]。第一遣外艦隊は主に上海を拠点として、華中沿海および長江を行動範囲としていた。さらに華北あるいは華南沿岸で行動するために、1927年(昭和2年)5月6日に第二遣外艦隊を新編した[21]。
1932年(昭和7年)1月に第一次上海事変が勃発する[22]。2月2日、日本海軍は第一遣外艦隊、第三戦隊、第一水雷戦隊、第一航空戦隊、上海特別陸戦隊をもって第三艦隊(司令長官野村吉三郎中将、旗艦「出雲」)を編制した[23]。5月5日、上海停戦協定が成立した[24]。上海特別陸戦隊は引き続き上海防衛のため常駐し、10月に常設部隊化された。1933年(昭和8年)4月20日附で第二遣外艦隊は解隊された[25]。5月20日附で第一遣外艦隊は解隊され、第三艦隊(第十戦隊、第十一戦隊、第五水雷戦隊)となった[26]。
1937年(昭和12年)7月7日の盧溝橋事件[27]を引き金に日中戦争(支那事変)が勃発したため[28]、海軍は駐留部隊の大増強を実施した[29]。そのため、10月までに駐留部隊は3個戦隊・3個水雷戦隊・5個航空戦隊にまで膨張することになり、従来の第三艦隊の統率能力を大幅に上回る。そこで従来の第三艦隊から、外洋作戦をおこなえる戦力を抽出して第四艦隊(司令長官豊田副武中将)を新設し、この第三艦隊と第四艦隊を統率するため新たな艦隊を編制することになった[1]。同年10月20日、第四艦隊の新編と共に支那方面艦隊が新編され、支那方面艦隊は第三艦隊と第四艦隊を隷下においた[4]。第三艦隊司令長官長谷川清中将は、第三艦隊司令長官と支那方面艦隊司令長官の兼任を命じられる[30]。ここに連合艦隊に匹敵する大艦隊が誕生した。 支那方面艦隊と第三艦隊司令部は兼任であり、支那方面艦隊司令長官は長谷川清海軍中将(第三艦隊司令長官兼務)、支那方面艦隊参謀長に杉山六蔵少将(引き続き第三艦隊参謀長兼任)[31]、以下司令部参謀に、参謀副長草鹿龍之介、松田千秋、高田利種、大野竹二、樋端久利雄など後の太平洋戦争で活躍した錚々たる人物が配属された。
1938年(昭和13年)2月1日には、増援第2陣として第五艦隊(司令長官塩沢幸一中将)が編制され、支那方面艦隊は三個艦隊を指揮することになった[32]。上海を拠点に長江流域を担当する第三艦隊(軍隊区分においては中支部隊)、青島を拠点に華北沿岸を担当する第四艦隊(軍隊区分においては北支部隊)、廈門から広州・香港方面の攻略を伺う第五艦隊(軍隊区分においては南支部隊)と、エリア別に分担されている[5][33]。この時点の日本海軍は、連合艦隊(第一艦隊、第二艦隊)、支那方面艦隊(第三艦隊、第四艦隊、第五艦隊)、練習艦隊という編成であった[34]。
同年4月25日、支那方面艦隊司令長官は長谷川清中将から及川古志郎中将に交代した[35]。 1939年(昭和14年)2月初旬、第五艦隊(司令長官近藤信竹中将)を基幹とする海南島攻略作戦「Y作戦」が実施され、日本軍は海南島を占領した[36]。3月30日、日本政府は新南群島(南沙諸島)の領有を宣言し、米・仏・英との対立は一層深まった[37]。10月23日、支那方面艦隊参謀長は草鹿少将から井上成美少将に交代する[38]。
縮小
編集支那方面艦隊に戦力が集中していることを憂慮した軍令部は、支那方面艦隊から従来の三個艦隊を除き「支那方面艦隊ハ本事変中対支作戦(警備)ニ専念セシムルノ要アルハ勿論 近キ将来ニ於テ第三国ト開戦スル場合ト雖モ 対支警備並ニ処理上其ノ大部ヲ支那方面ニ常駐スルノ要アルモノト認ム 従ッテ聯合艦隊ト別個ノ艦隊トシ 且其ノ内容ヲ実情ニ即セシムルヲ主眼トシ編制スルヲ要ス」と結論づけた[39]。さしあたり第四艦隊を独立艦隊とし、第三艦隊・第五艦隊・第六艦隊は有事の際に新編することになった[6]。 1939年(昭和14年)11月15日附で実施された編制替で、支那方面艦隊(司令長官及川古志郎大将)隷下の三コ艦隊は次のように部隊名称を変更した[7]。
一方で、第一根拠地隊を上海方面根拠地隊に改編、第一聯合特別陸戦隊・横一特・佐世五特を統合して青島方面特別根拠地隊を新編、第二根拠地隊と第三防備隊で広東方面特別根拠地隊を新編、第三根拠地隊・横二特・第一防備隊で厦門方面特別根拠地隊を新編、第四根拠地隊を海南島根拠地隊へ改編、第四防備隊を漢口方面特別根拠地隊に改編するなど、陸上戦力を大幅に増強した[47]。
1940年(昭和15年)5月1日、支那方面艦隊司令長官は及川中将から嶋田繁太郎中将に交代した[38][48]。嶋田長官は「自分の任期中に支那事変を片付けたい」「支那事変を解決しないまま武力南進を行うのは危険」との認識であった[49]。支那方面艦隊は援蒋物資補給ルートを遮断するため、海上封鎖を強化した[50]。また重慶爆撃など、支那方面艦隊麾下の航空部隊は中国大陸各地に航空作戦を実施した[51]。7月15日には漢口基地に最新鋭の零式艦上戦闘機が進出し、8月19日に初出撃、9月13日に初戦果をあげた[52]。
9月中旬以降の北部仏印進駐における支那方面艦隊(司令長官嶋田繁太郎大将)は[53]、航空部隊と海上兵力が海路進駐する日本陸軍部隊の護衛をおこなった[54][55]。同年末から1941年(昭和16年)1月にかけてタイ国とフランス間で国境紛争が勃発した[56]。支那方面艦隊隷下の第二遣支艦隊と連合艦隊より派遣された戦力をもって「対仏印威力顕示作戦/S作戦」が実施された[57]。
1941年(昭和16年)の劈頭から、海軍は対米英戦に備えて連合艦隊の増強を開始した。支那方面艦隊(三個遣支艦隊)が大陸で用いていた航空部隊の大多数も徐々に縮小され[58]、第十一航空艦隊新編(1941年1月15日)[59]のために引き抜かれた[60]。ただし南進作戦が本格化する9月まで第十一航空艦隊は支那方面艦隊の指揮下にあり、中国大陸各地への爆撃や南部仏印進駐作戦の支援をおこなった[61][62]。 また海南島の重要性を考慮して、同年4月10日に海南島根拠地隊[63]を海南警備府(司令長官谷本馬太郎中将。3コ特別陸戦隊、水雷隊1、防備隊2)に改編して支那方面艦隊に編入した[64][65]。同時に、支那方面艦隊に属する軍艦および有力な特設艦船を連合艦隊に振り向け、同年4月10日附で第三艦隊(司令長官高橋伊望中将)が新編された[40]。南部仏印進駐作戦の間、6月上旬から9月上旬まで「海峡部隊」の名称で支那方面艦隊の指揮下にはいった[40]。
同年7月下旬の南部仏印進駐では[66]、支那方面艦隊隷下の第二遣支艦隊(司令長官新見政一中将)が「ふ」号作戦部隊を指揮して[67]、進駐作戦を実施した[68][69]。なお南部仏印進駐後に第二遣支艦隊が同方面を担当するのは不適当とされ、同年7月31日に新編された南遣艦隊が南部仏印方面の警備を担当した[70][46]。以後、支那方面艦隊が南方作戦について直接関与することは無かった[71]。
9月1日、日本海軍は全面的に戦時編制へ移行し、第十一航空艦隊などは原隊に復帰した[72]。9月15日には第12航空隊と第14航空隊も解隊され、支那方面艦隊附属航空隊(艦戦3、艦攻6)だけが支那方面艦隊の航空兵力となった[73]。太平洋戦争開戦時の支那方面艦隊は引き続き三個遣支艦隊を擁していたが、新編時に保有していた重巡洋艦や軽巡洋艦や基地航空部隊などの戦力は連合艦隊に供出し終えており、守備隊的性格を強めていた[74]。軍隊区分は、上海方面部隊(上海方面根拠地隊、支那方面艦隊附属航空部隊)、揚子江部隊(第一遣支艦隊)、北支部隊(第三遣支艦隊)、南支部隊(第二遣支艦隊)、海南部隊(海南警備府部隊)、附属部隊(直率の上海海軍特別陸戦隊、白沙、牟婁丸)であった[75]。
支那方面艦隊が実施した香港攻略作戦が早期に終了すると、日本海軍は西太平洋全域に広がった戦線を補うため支那方面艦隊から戦力を引き抜きはじめた[76]。ソロモン諸島の戦いが激化すると、ますますその傾向が強まった[77][78]。 1942年(昭和17年)4月10日、第三遣支艦隊は解隊されて青島方面特別根拠地隊に縮小改変された[8]。1943年(昭和18年)8月20日、第一遣支艦隊は解隊され、揚子江方面特別根拠地隊に降格した[9]。最終的に、隷下部隊は第二遣支艦隊のみしか残っていない。また、海南島に駐留する陸上部隊は海南警備府発足とともに警備府へ剥ぎ取られた。終戦時に支那方面艦隊が指揮していたのは1個艦隊・3個根拠地隊・上海特別陸戦隊にまで減少した。
1945年(昭和20年)9月9日、南京市にて降伏式がおこなわれ、支那派遣軍総司令官岡村寧次陸軍大将が降伏文書に調印、支那方面艦隊司令長官福田良三中将も列席した[11]。9月10日、支那方面艦隊司令部は中国戦区日本海軍総連絡部と改称した[79]。終戦処理を終えた1946年(昭和21年)7月4日に解消し、ここにすべての活動を終えた[80]。
歴代司令長官
編集歴代参謀長
編集編制
編集1937年12月1日 第三・第四艦隊再編時の編制
編集1939年11月15日 三コ遣支艦隊新編時の編制
編集- 支那方面艦隊・・・司令長官及川古志郎大将[6]
- 第一遣支艦隊(旧第三艦隊)・・・司令長官谷本馬太郎中将
- 第11戦隊:安宅、勢多、堅田、比良、保津、鳥羽、熱海、二見、伏見、隅田、橋立
- 附属:漢口方面特別根拠地隊、九江基地隊
- 第二遣支艦隊(旧第五艦隊)・・・司令長官高須四郎中将
- 第三遣支艦隊(旧第四艦隊)・・・司令長官野村直邦中将
1941年12月10日 太平洋戦争開戦時の編制
編集1942年7月14日 ミッドウェー海戦後の編制
編集- 第一遣支艦隊・・・牧田覚三郎中将
- 宇治、安宅、勢多、樫田、比良、保津、熱海、二見、伏見、隅田
- 附属:漢口警備隊、九江警備隊
- 第二遣支艦隊・・・原清中将
- 嵯峨、橋立、鵯、鵲
- 香港方面特別根拠地隊
- 附属:厦門警備隊
- 海南警備府部隊・・・砂川兼雄中将
- 鴻
- 海南警備府
- 横須賀鎮守府第4特別陸戦隊、舞鶴鎮守府第1特別陸戦隊、佐世保鎮守府第8特別陸戦隊
- 第15、16警備隊
- 上海方面根拠地隊
- 鳥羽
- 栗、栂、蓮
- 第13、14砲艦隊、第1、2砲艇隊
- 舟山島警備隊、南京警備隊、上海港務部、上海海軍特別陸戦隊
- 青島方面特別根拠地隊 ※旧第三遣支艦隊
- 雉
- 首里丸、日本海丸
- 附属:出雲、多々良、牟婁丸、白沙
1944年4月1日 戦時編制制度改定後の編制
編集- 第二遣支艦隊・・・副島大助中将
- 海南警備府部隊・・・松木益吉中将
- 第254海軍航空隊
- 海南警備府
- 横須賀鎮守府第4特別陸戦隊、舞鶴鎮守府第1特別陸戦隊、佐世保鎮守府第8特別陸戦隊
- 第15、16警備隊
- 上海方面根拠地隊
- 鳥羽、安宅、宇治、興津
- 栗、栂、蓮
- 第14砲艦隊
- 舟山島警備隊、南京警備隊、上海港務部、上海海軍特別陸戦隊
- 揚子江方面特別根拠地隊 ※旧第一遣支艦隊
- 青島方面特別根拠地隊
- 首里丸
- 附属:第256海軍航空隊、白砂
1944年8月15日 マリアナ沖海戦後の編制
編集- 第二遣支艦隊・・・副島大助中将
- 嵯峨、舞子、初雁
- 香港方面特別根拠地隊
- 厦門方面特別根拠地隊
- 海南警備府部隊・・・松木益吉中将
- 第254海軍航空隊
- 海南警備府
- 横須賀鎮守府第4特別陸戦隊、舞鶴鎮守府第1特別陸戦隊、佐世保鎮守府第8特別陸戦隊
- 第15、16警備隊
- 上海海軍特別陸戦隊
- 上海方面根拠地隊
- 鳥羽、安宅、宇治、興津
- 栗、栂、蓮
- 舟山島警備隊、南京警備隊、上海港務部
- 揚子江方面特別根拠地隊
- 須磨、多々良、勢多、堅田、保津、熱海、二見、伏見、隅田、比良、鳴海
- 九江警備隊
- 青島方面特別根拠地隊
- 首里丸
- 附属:第256海軍航空隊
1945年6月1日 最終時の編制
編集- 第二遣支艦隊 司令長官:藤田類太郎中将
- 香港方面特別根拠地隊 司令官:大熊譲少将 砲艦:舞子、水雷艇:初雁
- 厦門方面特別根拠地隊 司令官:原田清一中将 掃海艇:第102号掃海艇
- 海南警備府部隊 司令長官:伍賀啓次郎中将
- 海南警備府
- 横須賀鎮守府第4特別陸戦隊
- 舞鶴鎮守府第1特別陸戦隊
- 佐世保鎮守府第8特別陸戦隊
- 第15警備隊
- 第16警備隊
- 海南海軍施設部 司令官:辺見尚義技術大佐
- 第一海軍施設部 司令官:藤田敬一技術大佐
- 上海海軍特別陸戦隊 司令官:勝野実少将
- 上海方面特別根拠地隊 司令官:森徳治少将
- 舟山島警備隊
- 南京警備隊
- 上海港務部
- 揚子江方面特別根拠地隊 司令官:澤田虎夫中将
- 第21砲艦隊 砲艦:鳥羽、安宅
- 第23砲艦隊 砲艦:宇治、興津
- 第24砲艦隊 駆逐艦:栗、蓮
- 九江警備隊
- 青島方面特別根拠地隊 司令官:金子繁治中将
- 第324設営隊 第108号輸送艦 第144号輸送艦
- 第3213設営隊
- 中支那海軍航空隊 司令官:梅崎卯之助大佐 戦闘機×52機
- 所属艦艇
- 駆逐艦2隻
- 砲艦5隻
- 水雷艇1隻
- 掃海艇1隻
- 輸送艦2隻
- 他軍艦14隻
- 輸送船20隻
- 支援船2隻
脚注
編集注釈
編集- ^ 西太平洋方面の作戦を担当する第三艦隊(司令長官高橋伊望中将)は[40]、1941年(昭和16年)4月10日に再編された[41]。対米英作戦では「比島部隊」としてフィリピン攻略に従事する[42]。
- ^ 同日附(1939年11月15日)で内南洋諸島を担当する第四艦隊(司令長官片桐英吉中将)が新編された[43]。新編時は第17戦隊(千歳、神威)と第30駆逐隊という戦力だった[44]。翌年にかけて増強されるが、依然として弱小部隊であった[45]。
- ^ 日本列島東方海面~北東方面を担当する第五艦隊(司令長官細萱戊子郎中将)は、1941年(昭和16年)7月25日に再編された[46]。
- ^ 当時の参謀は、末国正雄少佐。
- ^ 当時の参謀は、菊池朝三中佐。
- ^ 当時の参謀は、光延東洋中佐。
- ^ 当時の参謀は、有泉龍之助少佐。
- ^ 当時の参謀は、相徳一郎中佐。
出典
編集- ^ a b 戦史叢書91 1975, pp. 358a-359支那方面艦隊・第四艦隊新編と艦隊平時編制標準改定 ― 昭和十二年十月
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 435.
- ^ 戦史叢書72 1974, p. 188第三艦隊の編成と派遣陸軍部隊の護衛、上陸掩護
- ^ a b 戦史叢書72 1974, pp. 431–432第四艦隊及び第十軍の編成
- ^ a b 戦史叢書79 1975, pp. 4–7支那方面艦隊の兵力配備
- ^ a b c 戦史叢書91 1975, pp. 432–434三コ遣支艦隊の新編の第四艦隊の独立 ― 昭和十四年十一月十五日
- ^ a b 戦史叢書79 1975, pp. 128a-130支那方面艦隊の改編(遣支艦隊の創設)
- ^ a b 戦史叢書79 1975, p. 357d第三遣支艦隊の廃止
- ^ a b 戦史叢書79 1975, pp. 381–382〔既存兵力の整理〕
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 001a付表第一(「中國方面海軍作戦<2>」)中國方面主要作戦年表
- ^ a b 戦史叢書79 1975, p. 468a日本軍の降伏式
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 83–85北清事変幸亥革命勃発間の警備
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 85–88革命勃発と海軍中央部、第三艦隊の措置
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 126.
- ^ 戦史叢書72 1974, p. 110海軍中央部、第三艦隊の措置
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 111–112「「鳥羽、伏見、隅田」の武装解除
- ^ 戦史叢書72 1974, p. 112b河用砲艦の武装復旧
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 112c-113河用砲艦の警備任務の再開
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 115–116第七戦隊の編成と揚子江警備
- ^ 戦史叢書72 1974, p. 120遣支艦隊の編成及び第一遣外艦隊への改編
- ^ 戦史叢書72 1974, p. 168第二遣外艦隊の新編
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 184–189昭和七年の上海事変
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 251–253昭和六年度―満州・上海事変と第三艦隊新編
- ^ 戦史叢書72 1974, p. 189停戦協定成立
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 179–180昭和七年後半から第二遣外艦隊解隊までの情勢
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 256–258艦隊平時編制標準改定と聯合艦隊の常設 ― 昭和八年
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 240–245三 盧溝橋事件勃発す
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 355–356支那事変の大海令
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 356–357現地艦隊の増勢
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 358b.
- ^ a b 戦史叢書79 1975, p. 002a付表第二(「中國方面海軍作戦<2>」)支那方面艦隊主要部隊指揮官一覧表
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 359–360支那事変に伴う戦時編制の発足 ― 昭和十二年十一月
- ^ 戦史叢書72 1974, pp. 487–488十三年一月~三月末の実施経過
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 400–403戦時編制と出師準備計画のあり方
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 10支那方面艦隊司令長官の更迭
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 90–98海南島攻略作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 98.
- ^ a b 戦史叢書79 1975, p. 002b付表第二
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 431–432艦隊編制の年度戦時編制からの遊離
- ^ a b c 戦史叢書79 1975, p. 241b第三艦隊の新設
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 513a-514第三艦隊・第一航空艦隊・海南警備府新編
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 513b.
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 433.
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 002a付表第二 聯合艦隊編制推移表(昭和十四年十一月十五日~十六年十二月十日)
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 445–446第四艦隊の意義と応急戦時編制
- ^ a b 戦史叢書91 1975, p. 516第五艦隊・南遣艦隊の追加的新編
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 128b.
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 141a支那方面艦隊司令長官の交送
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 141b.
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 142–143海外からの援蒋物資補給の情況
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 146–167航空作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 156–157〔零式艦上戦闘機の登場〕
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 518–519北部仏進駐の紛糾と米国の対応
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 158–159〔北部佛印進駐〕
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 190–232北部佛印進駐作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 241d-244泰、佛印国境紛争対策
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 244–256対佛印威力顕示作戦(S作戦)
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 241a在支航空兵力の撤収
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 512–513第六艦隊・第十一航空艦隊新編
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 269–270基地航空部隊の改編
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 271–279主要航空作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 278–279南進政策に絡む諸航空作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 163–164海南島の作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 241c海南警備府の新設
- ^ 戦史叢書91 1975, p. 514.
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 526–528南部仏印進駐の決定 ― 「対米英戦ヲ辞セズ」
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 288–294南部佛印進駐計画
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 298–304「ふ」号作戦部隊の行動
- ^ 戦史叢書91 1975, pp. 528–530全面禁輸と軍令部
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 305–307南遣艦隊の新設
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 315南部佛印進駐と南遣艦隊の設置
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 279a航空部隊の引き揚げと爾後の作戦
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 279b.
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 319–321支那方面艦隊の現状
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 320–321支那方面艦隊兵力部署(昭和16年12月1日)
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 355–356海軍の作戦指導
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 356aソロモン諸島方面の戦局悪化の影響
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 356b-359支那方面艦隊兵力の縮小並びに転移
- ^ 戦史叢書79 1975, p. 469a支那方面艦隊機構の改称
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 469b-475終戦処理の結末
- ^ 戦史叢書79 1975, pp. 129–130.
参考文献
編集- 日本陸海軍の制度・組織・人事(日本近代史料研究会編・東京大学出版会)
- 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 中國方面海軍作戦<1> 昭和十三年三月以前』 第72巻、朝雲新聞社、1974年3月。
- 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 中國方面海軍作戦<2> 昭和十三年四月以降』 第79巻、朝雲新聞社、1975年1月。
- 防衛庁防衛研修所戦史室『戦史叢書 大本營海軍部・聯合艦隊<1> ―開戦まで―』 第91巻、朝雲新聞社、1975年12月。