西心斎橋
大阪市中央区の町
西心斎橋（にししんさいばし）は、大阪府大阪市中央区にある町名。現行行政地名は西心斎橋一丁目および西心斎橋二丁目。
西心斎橋 | |
|---|---|
 アメリカ村（アメ村） | |
  西心斎橋 西心斎橋の位置  西心斎橋 西心斎橋 (大阪府) | |
| 北緯34度40分16.8秒 東経135度29分55.19秒 / 北緯34.671333度 東経135.4986639度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 中央区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.182554494 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 821人 |
| • 密度 | 4,500人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
542-0086[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
概要
編集大阪市中央区の南西部に位置しており、大阪ミナミの繁華街に含まれる。
東は御堂筋を挟んで心斎橋筋（町名）、南は道頓堀川を挟んで道頓堀（町名）、西は阪神高速1号環状線を挟んで西区南堀江・北堀江、北は長堀通を挟んで南船場にそれぞれ接する。西境の阪神高速1号環状線にはかつて西横堀川が流れていたが、1962年に埋め立てられた。
御津公園（通称:三角公園）を中心に、おおむね佐野屋橋筋以西、大宝寺通 - 三津寺筋間はアメリカ村（アメ村）と称され、古着屋などが集積する関西屈指の若者文化の発信地として知られる。
河川
編集歴史
編集
1989年に実施された町名。旧町名は北炭屋町、南炭屋町のそれぞれ全域、鰻谷西之町、大宝寺町西之丁、西清水町、周防町、八幡町、三津寺町、久左衛門町のそれぞれ御堂筋以西。
世帯数と人口
編集2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 西心斎橋一丁目 | 257世帯 | 327人 |
| 西心斎橋二丁目 | 386世帯 | 494人 |
| 計 | 643世帯 | 821人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 757人 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 648人 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 517人 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 735人 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 888人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 423世帯 | [5] | |
| 2000年（平成12年） | 403世帯 | [6] | |
| 2005年（平成17年） | 356世帯 | [7] | |
| 2010年（平成22年） | 549世帯 | [8] | |
| 2015年（平成27年） | 693世帯 | [9] |
事業所
編集2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 西心斎橋一丁目 | 705事業所 | 7,049人 |
| 西心斎橋二丁目 | 429事業所 | 5,800人 |
| 計 | 1,134事業所 | 12,849人 |
施設
編集交通
編集鉄道
編集その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “西心斎橋の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。