有末精三
有末 精三（ありすえ せいぞう、1895年（明治28年）5月22日[2][3] - 1992年（平成4年）2月14日[2]）は、日本の陸軍軍人。最終階級は陸軍中将。
| 有末 精三 | |
|---|---|
 参謀本部第二部長時代の有末中将 | |
| 生誕 |
1895年5月22日 日本 北海道 |
| 死没 |
1992年2月14日（96歳没） 日本 |
| 所属組織 |
 大日本帝国陸軍 |
| 軍歴 | 1917年 - 1945年 |
| 最終階級 |
 陸軍中将 |
| 戦闘 |
日中戦争 第二次世界大戦 |
| 除隊後 |
日本郷友連盟会長 日本郷友連盟名誉会長[1] 日韓親善協会理事[1] |
経歴
編集北海道出身[2]。有末孫太郎（村長・京極農場支配人・屯田工兵大尉）の長男として生まれる[2]。
上川中学、仙台陸軍地方幼年学校、中央幼年学校を経て、1917年（大正6年）5月、陸軍士官学校（29期[4]）を優等（3番/536名）で卒業し、恩賜の銀時計を受けた[3][5][6]。同期には、河村参郎、後藤光蔵、稲田正純、鎌田銓一、額田坦、小松光彦、佐藤賢了、寺田雅雄など昭和の陸軍を牽引した将軍を多く輩出している。旭川に衛戍する歩兵第25連隊附としてシベリアへ出征する。
1924年（大正13年）11月、陸軍大学校（36期）も優等で卒業し、恩賜の軍刀を受けた[3][7][8]。
1931年（昭和6年）には、歩兵第5連隊大隊長（歩兵少佐）を最年少で勤めている。この時、同僚の大隊長として7期先輩にあたる相沢三郎歩兵少佐（陸士22期）と知り合う。
1932年（昭和7年）、荒木貞夫中将（陸士9期）が陸軍大臣に就任すると、その陸軍省副官兼陸相秘書官に就任する。以降、林銑十郎陸相（陸士8期）と二代にわたり秘書官を務めた。
1935年（昭和10年）8月、陸軍省軍務局勤務となった有末は、相沢三郎歩兵中佐が陸軍省軍務局長永田鉄山少将（陸士16期首席）を白昼に惨殺する（相沢事件）に遭遇する。
二・二六事件以後の軍内部でのいわば下克上の風潮が強まる中、陸軍省軍務課長時代に、阿部内閣の実質的成立者であったといわれる[9]。
1947年（昭和22年）11月28日、公職追放仮指定を受けた[10]。
戦後は、ソ連や中国の動向を注視していた占領軍の諜報部参謀第2部（G2)との関係を急速に深め、有末の働きかけにより、大本営の参謀たちは諜報部に次々とスカウトされていった。彼らは諜報部の意向を受けてソ連や中国などへのスパイ活動に従事し、戦犯となることを回避した[11]。
年譜
編集※出典:『日本陸海軍総合事典』第2版、10頁。
- 1917年（大正6年）5月 - 陸軍士官学校（29期）卒
- 1920年（大正9年）5月 - シベリア出征（- 1921年7月）
- 1921年（大正10年）4月 - 歩兵中尉
- 1924年（大正13年）11月 - 陸軍大学校（36期）卒
- 1925年（大正14年）12月 - 参謀本部付勤務
- 1926年（大正15年）8月 - 歩兵大尉
- 12月 - 参謀本部員
- 1928年（昭和3年）8月 - イタリア駐在
- 1931年（昭和6年）8月 - 歩兵少佐
- 1932年（昭和7年）9月 - 陸軍省副官兼陸相秘書官
- 1934年（昭和9年）1月 - 陸相秘書官兼陸軍省副官
- 1935年（昭和10年）8月 - 陸軍省軍務局課員
- 1936年（昭和11年）8月 - 歩兵中佐・イタリア大使館付武官
- 10月 - ローマ着任
- 1937年（昭和12年）8月 - 航空兵中佐
- 1938年（昭和13年）3月 - 航空兵大佐
- 1939年（昭和14年）3月 - 軍務局軍務課長
- 1941年（昭和16年）3月 - 北支那方面軍参謀副長
- 10月 - 陸軍少将
- 1942年（昭和17年）7月 - 参謀本部付
- 8月 - 参謀本部第2部長
- 1945年（昭和20年）3月 - 陸軍中将
- 1946年（昭和21年）7月 - 駐留米軍顧問（- 1956年12月）
- 1970年（昭和45年）4月 - 日本郷友連盟会長（- 1977年3月）
栄典
編集- 勲章
- 外国勲章佩用允許
著作
編集- 『有末精三回顧録』芙蓉書房、1974年。
- 『政治と軍事と人事 - 参謀本部第二部長の手記』芙蓉書房、1982年。
- 『ザ・進駐軍 - 有末機関長の手記』芙蓉書房、1984年。
- 『終戦秘史 有末機関長の手記』芙蓉書房出版、1987年。ISBN 4829500093
親族
編集脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ a b 『軍事研究 2007年7月号別冊 ワールド・インテリジェンス vol7 特集 ロシア・欧州の情報機関 日本の戦後情報秘史』 ジャパン・ミリタリー・レビュー p.145
- ^ a b c d e f 『日本陸海軍総合事典』第2版、10頁。
- ^ a b c 『日本陸軍将官辞典』40頁。
- ^ 上田正昭、津田秀夫、永原慶二、藤井松一、藤原彰、『コンサイス日本人名辞典 第5版』、株式会社三省堂、2009年 63頁。
- ^ 『日本陸海軍総合事典』第2版、627頁。
- ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』403、404頁。
- ^ 『日本陸海軍総合事典』第2版、575頁。
- ^ 『陸海軍将官人事総覧 陸軍篇』404頁。
- ^ 『謀略の昭和裏面史 : 特務機関&右翼人脈と戦後の未解決事件!』宝島社、2006年、166-169頁
- ^ 総理庁官房監査課編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、「昭和二十二年十一月二十八日 仮指定者」1頁。
- ^ 『謀略の昭和裏面史 : 特務機関&右翼人脈と戦後の未解決事件!』宝島社、2006年、166-169頁
- ^ 『官報』第1978号、昭和8年8月4日。
- ^ 『官報』第3934号、昭和15年2月19日。
- ^ 『官報』第5427号「叙任及辞令」1945年2月19日。
- ^ 『官報』第4632号 付録「辞令二」1942年6月20日。