(えん)は、漢姓の一つ。

中国の姓

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各種表記
繁体字
簡体字
拼音 Yān
注音符号 ㄧㄢ
ラテン字 Yen
広東語発音: Jin1
上海語発音: Ie3
台湾語白話字 Ian
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2020年の中華人民共和国の統計では人数順の上位100姓に入っておらず[1]台湾の2018年の統計では390番目に多い姓で、294人がいる[2]

著名な人物

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架空の人物

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朝鮮の姓

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ヨン
各種表記
ハングル
漢字
発音: ヨン
日本語読み: えん
英語表記: Yeon, Yŏn, Youn, Yun, Yon, Yeun, Yeoun
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(えん、ヨン、: )は、朝鮮人の姓の一つである。百済大姓八族の一つ。

訓蒙字会』に「鷰(燕)t∫j⊃ - pi()、j⊃n()」「雀(訓)、t∫jak(音)」とあり、燕は雀の代わりに用いられたものとする見解がある[3]

燕氏の出自

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韓国の『斗山世界大百科事典』は、燕氏の始祖及び淵源は不詳である、と説明している[4]。しかし、朝鮮古代史学者の鄭載潤は、燕氏は大姓八族の一つであるため、土着系(=「純百済人」)とみることもできるが、大姓八族は、百済の建国者温祚王に付き従った八家であるのに、燕氏は漢城百済が崩壊し、熊津遷都以後に台頭した一族であるため、土着系とするのは釈然としない点があり、「燕」という漢姓を使用した点、燕氏が軍事的に台頭した点、燕氏の拠点である錦江には禰氏禰嵩礼塞敦禰福禰誉禰善禰軍禰寔進禰素士禰仁秀)や陳氏陳明陳春陳徳止陳微之陳法子)などの大規模中国人移民コミュニティ存在していた点などを鑑みると、燕氏は中国人移民の可能性がある、と指摘している[5]。朝鮮古代史学者の李弘稙金栄官は、燕氏を錦江流域の土着系とする見解もあるが、百済に移住した帯方郡に土着化していた中国人とみるのが妥当と主張している[6][7][8]金栄官は、燕氏は熊津時代に活発に活動したが、泗沘遷都後の聖王十八年(540年)以後姿を消し、武王八年(607年)に燕文進が登場し、に使臣として赴くなど燕氏は活動を再開した[8]。百済は、歴史的に対中国外交に中国系渡来人を起用しており(張威張茂高達会邁慕遺楊茂王茂張塞陳明王辯那王孝隣)、燕文進は中国系であることから、対隋外交交渉に有利な中国系を起用したのであり、これにより、熊津時代に権勢を誇った後、姿を消していた燕氏が再登場することになった、と指摘している[8]

著名な人物

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氏族

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氏族(地域) 創始者 割合 (%) (2000年)
定平燕氏
永平燕氏
全州燕氏
平州燕氏
谷山燕氏
徳源燕氏

2015年の調査では全州燕氏が16人、残りの4人の本貫は不明[9]

人口と割合

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年度 人口 世帯数 順位 割合
1960年 70人
1975年 258姓中211位
1985年 104人 26世帯 274姓中229位
2015年 20人[9]

参考

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脚注

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  1. ^ 《二〇二〇年全国姓名报告》发布_部门政务_中国政府网”. www.gov.cn (2021年2月8日). 2023年1月19日閲覧。
  2. ^ 全國姓名統計分析”. 中華民国内政部. p. 284 (2018年10月). 2023年1月19日閲覧。
  3. ^ 坂元義種「日本書紀朝鮮・中国関係記事注釈 : 巻第十四雄略天皇」『京都府立大学学術報告 人文・社会』第51巻、京都府立大学学術報告委員会、1999年12月、3頁、ISSN 1343-3946 
  4. ^ “연 燕”. 斗山世界大百科事典. オリジナルの2022年10月5日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20221005101120/https://www.doopedia.co.kr/doopedia/master/master.do?_method=view&MAS_IDX=101013000702692 
  5. ^ 정재윤『중국계 백제관료에 대한 고찰』高麗大学歴史研究所〈史叢 77〉、2012年、17頁。doi:10.16957/sa..77.201209.1 
  6. ^ “수서(隋書) > 동이열전(東夷列傳) > 백제(百濟) > 大業 3년(A.D.607; 百濟 武王 8)에 璋이 使者 燕文進을”. 国史編纂委員会. オリジナルの2022年11月22日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20221122103554/https://db.history.go.kr/id/jo_013r_0010_0020_0070 
  7. ^ 李弘稙『百濟人名考』新丘文化社〈韓國古代史의 硏究〉、1971年、358頁。 
  8. ^ a b c 김영관『백제 말기 중앙 귀족의 변천과 왕권』한국고대사탐구학회〈陳法子墓誌銘을 통해 본 백제사의 새로운 이해〉、2014年12月24日、65頁。 
  9. ^ a b KOSIS”. kosis.kr. 2022年11月23日閲覧。

関連項目

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