2017年のイタリア
概要
編集この節の加筆が望まれています。 |
国家元首等
編集- 共和国大統領
- 第12代: セルジョ・マッタレッラ (無所属、2015年2月3日 - )
- 共和国首相
- 第64代: パオロ・ジェンティローニ (民主党、2016年12月12日 - )
できごと
編集1月
編集2月
編集3月
編集4月
編集5月
編集6月
編集7月
編集8月
編集- 8月30日 - 第74回ヴェネツィア国際映画祭開幕。
9月
編集- 9月9日 - 第74回ヴェネツィア国際映画祭閉幕。最高賞である金獅子賞は、ギレルモ・デル・トロ監督の『シェイプ・オブ・ウォーター』が受賞。
- 9月10日 - イタリア中部各地が集中豪雨豪雨に見舞われ、洪水が発生。トスカーナ州リヴォルノで一家4人が犠牲になるなど6人が死亡。ローマやピサも冠水による被害が出ている[14]。
10月
編集- 10月1日 - アンジェリーノ・アルファノ外務大臣、ミサイル発射や核実験に抗議するため、北朝鮮が新たに指名した駐ローマ大使を追放処分にすると明らかにした。一方で外交関係は維持する考え[15]。
- 10月22日 - イタリア、ヴェネト州とロンバルディア州において自治権拡大を求める住民投票。ヴェネト州が投票率57.2%で98.1%、ロンバルディア州が投票率38.3%で95.3%が拡大へ賛成票を投じた[16]。
11月
編集- 11月13日 - 2018 FIFAワールドカップ・ヨーロッパ予選プレーオフでイタリア代表がスウェーデン代表と2戦合計0-1で敗れ、15大会ぶりのFIFAワールドカップへの予選敗退が決定[17]。
12月
編集周年
編集この節の加筆が望まれています。 |
誕生
編集この節の加筆が望まれています。 |
死去
編集この節の加筆が望まれています。 |
脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ 「寒波 欧州で氷点下30度以下 40人以上が死亡」 毎日新聞 2017年1月9日付(同年1月10日最終更新)、2017年7月27日閲覧.
- ^ 山尾有紀恵 「イタリア中部でまた連続地震 ローマでも揺れ、市民避難」 朝日新聞 2017年1月19日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ 「イタリア中部で連続地震、最大M5.7 首都でも避難騒ぎ」 CNN.co.jp 2017年1月19日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ 福島良典 「イタリア地震 雪崩直撃、3人死亡…ホテルで二十数人不明」 毎日新聞 2017年1月20日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ “Avalanche victims 'died of impact, not hypothermia'” The Local it 2017年2月1日付, 英語, 2017年7月27日閲覧.
- ^ 「雪崩がホテルを直撃、25人死亡の恐れ 地震頻発の伊中部」 AFPBB News 2017年1月20日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ 「伊北部でバス衝突事故、16人死亡」 AFPBB News 2017年1月21日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ 藤田剛 「寒波で暖房ガス不足、イタリアが非常事態宣言 -家庭を優先、産業向け削減検討-」 日本経済新聞 2017年2月7日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ 「伊エトナ山が目前で噴火、BBC取材班ら10人負傷」 AFPBB News 2017年3月17日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ 山尾有紀恵 「世界最高齢の女性が死去 最後の1800年代生まれ」 朝日新聞 2017年4月16日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ “G7タオルミーナ・サミット(結果)”. 外務省 (2017年5月27日). 2017年9月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年9月18日閲覧。
- ^ Associated Press “Naples apartment block collapse: bodies found in rubble” The Guardian 2017年7月8日付, 英語, 2017年7月27日閲覧.
- ^ 「アパート崩壊、8人死亡=イタリア」 時事ドットコム 2017年7月9日付、2017年7月27日閲覧.
- ^ “伊中部で豪雨、洪水で6人死亡 3歳女児救った祖父ら犠牲”. AFPBB NEWS (2017年9月10日). 2017年9月12日閲覧。
- ^ “イタリア外相、北朝鮮大使を追放へ 核・ミサイル開発に抗議”. 日本経済新聞. (2017年10月2日) 2017年10月2日閲覧。
- ^ “イタリア北部2州、自治権拡大求める住民投票で賛成が圧倒的多数”. AFPBB NEWS (2017年10月23日). 2017年10月24日閲覧。
- ^ “イタリア、1958年以来60年ぶりにW杯逃す スウェーデンが本大会へ”. フランス通信社 (2017年11月14日). 2018年12月22日閲覧。